少子高齢化が進み生産人口が減り、働き方改革が施行され、近年「多様な働き方」を促進することが企業側に求められてきています。画一的な働き方をするのではなく、誰しもが自分らしいスタイルで労働し、仕事もプライベートも充実させる「多様な働き方」を促進するためには、どのような取り組みが必要なのでしょうか。
例えば、フレックスタイム制度もその1つです。経団連の「2019年労働時間等実態調査」によると、弾力的な労働時間制度の活用状況として、フレックスタイム制を導入している企業は、全体の４０％を超えています。
またテレワークの導入や時差出勤も、働き方の多様化の1つといえます。新型コロナウイルスの蔓延による影響を受け、多くの企業が体験しました今後も継続していくかは企業によって異なると思いますが、多様な働き方を考えるきっかけになったと言えるでしょう。
多様な働き方が拡大し、プライベートと仕事の両立がしやすくなれば、従業員のモチベーションにも大きく影響します。定着率アップ、事業拡大などに繋がるかもしれません。労働者の環境を整えることは、企業にとってもメリットを生みだします。今一度、多様な働き方について考え、取り組んでみてはいかがでしょうか。
